研究

建築設備の重要技術や関心の高い課題について、多くの企業の持つ技術を結集し、技術の向上、問題解決、あるいは新規技術開発に向けて研究を進めている。

Smart Cityにおける建築設備の基本要件研究委員会

期間
平成26年8月~平成28年2月
体制
委員長 湯澤 秀樹(日建総合研究所㈱ 理事)
概要
Smart Cityにおける建築設備の基本要件として、構築目的と、目的に応じた要求水準やシステム構成及び検討事項を明確にすることが重要であると考え、関連する事例を交えて、Smart Cityの創り方を建築設備の視点から整理し、かつ、会員企業の関連成果をPR及び政策提言への活用を視野に入れた報告書の作成を行うことを目的とする。
成果の取り扱い

BE建築設備誌(平成26年7月号)

BE建築設備誌(平成28年5月号)にて報告書全文を掲載した。

セントラル個別空調システム研究会

期間
平成25年6月~26年3月
体制
委員長 田中 良彦(東西科学産業㈱常務取締役)
概要
セントラル空調システムは、①未利用エネルギーの活用が容易である ②高効率なCGSシステムと連携できる ③蓄熱空調システムとして省エネルギーや電力のピークシフトに貢献できる ④都市システムである地域冷暖房に接続できる ⑤熱の融通が可能である などの大きな特徴を有しているにも関わらず、大型ビルまでもビル用マルチに席巻されている。
普及著しいビル用マルチの長所を満足し、同等以上の性能を有する「個別空調可能なユニット型空調システム」について議論を行い、その発注仕様書原案を作成した。
成果の取り扱い

BE建築設備誌(平成26年7月号)

BE建築設備誌(平成26年7月号)にて報告書全文を掲載した。

空調エネルギー計測パッケージ化委員会

期間
平成18年から23年
体制

委員長 (2008/4~2009/6) 射場本 忠彦(東京電機大学 教授)
(2009/6~2011/3) 野部 達夫 (工学院大学 教授)

概要
業務用ビルの省エネルギー推進の隘路となっているのが200 万棟とも言われるストックの既設ビルの省エネルギー対策である。当協会では、「空調計測パッケージ研究会」を発足させ、ビルオーナーに大きな費用負担をかけることなく既設ビルの熱量・流量・温度計測を行う方法について研究を行ってきた。その結果がこのマニュアルである。簡易な現場仮設で測定する方法と測定精度確保の両立を追求し、膨大なデータ測定と実ビルでの検証により実用可能な成果を得ている。
成果の扱い
図書「現場仮設対応ー熱量・流量・温度計測マニュアル」(定価2000円)を平成25年12月に発刊

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