協会について

会長のごあいさつ 会長 秋元 孝之 芝浦工業大学 教授

(一社)建築設備綜合協会は、「都市、建築物における計画、構造、設備、機器、材料、施工、管理等の建築及び設備の綜合的進歩発展に関する事業を行い広く社会に寄与する」ことを目的として設立され、1938年5月の創立から数えて今年で79年を迎えます。2017年6月現在、一般法人会員114社(機器メーカー42社、部品・機材メーカー18社、設備施工会社33社、総合建設会社6社、公益事業等7社、不動産、ビル保守・維持関連企業3社、その他5社)、特別法人会員6社、個人会員13人、推薦会員44人の構成となっております。会員の皆様と関連団体や業界関係者のご支援の下、新しい年を迎えることができましたことを心より御礼申し上げます。

当協会は、BE建築設備の出版をはじめとして、建築設備綜合ゼミナール、新技術・製品FORUM、研究会、BEサロン、BE交流会、見学会、環境・設備デザイン賞などの事業を通じて、情報発信や会員相互の交流を図ることによって、建築設備技術を発展させることを目指しております。また近年は、学生と社会人のための「環境・設備デザインシンポジウム」を開催しています。

このところ、建築設備業界を取り巻く環境が大きく変化を遂げつつあります。パリ協定(COP21)において日本が提出した約束草案では、CO2排出量を2030年までに2013年比で26%削減するという野心的な水準の目標を掲げています。その実現のためには、民生部門で2030年までに約4割削減することが求められるため、更なる住宅・建築物の省エネ化の促進が必要となるわけです。エネルギー基本計画(2014年4月)では、2020年までに新築住宅・建築物について段階的に省エネルギー基準の適合を義務化することが示されていますし、地球温暖化対策計画(2016年5月)では、新築だけではなくストックの性能向上についても触れられています。また、今年の4月からは、ついに2,000m2以上の大規模非住宅建築物に対して、建築物省エネ法における省エネ基準への適合義務化がスタートします。これは現在、日本全体のエネルギー消費量の約三分の一を占めている民生部門における省エネルギー対策の抜本的強化の一環として実施されることになったものです。このことによってエネルギー消費に直結する建築設備の果たす役割が極めて重要なものとなりました。

お陰様で、(一社)建築設備綜合協会は、次年度には創立80周年を迎えることになります。当協会が社会や技術の情報共有や議論の場として、益々機能するように気を引き締めて協会の運営を進めてまいります。引き続き会員各位のご理解とご支援をお願い致します。

協会の目的

1938年(昭和13年)制定された当協会の定款で、その目的を「この法人は、都市、建築物における計画、構造、設備、機器、材料、施工、管理等の建築及び設備の綜合的進歩発展に関する事業を行い広く社会に寄与する事を目的とする。」としております。

協会の名称の中の"綜合"の意味合いについては、1938年(昭和13年)の総会で特に検討され、"ただ集める"という意味の"総合"ではなく、関連分野の各設備を全て有機的に統合して夫々を向上させていくという意志が込められています。

時代とともに、当協会の活動は変遷してまいりましたが、現在の活動の重点は、地球環境、室内環境を含めた建築設備にかかわる技術課題の解決と発展に寄与する事業を行うこととしております。協会活動の現状・成果を月刊誌「BE建築設備」に掲載し、会員各位に告知・還元しています。

またその一環として、正に綜合という名にふさわしい優れた「環境・設備デザイン」を具現化した作品に対して賞を贈り、広く社会に「環境・設備デザイン」並びにそれに携わった人々の価値を認知させる顕賞制度を設け、実行しております。

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