研究

建築設備の重要技術や関心の高い課題について、多くの企業の持つ技術を結集し、技術の向上、問題解決、あるいは新規技術開発に向けて研究を進めている。

カーボンニュートラル実現に向けた建築設備の役割

実施期間

2024年10月5日（土）～10月14日（月） 10日間で欧州4ヵ国を視察予定
※募集要項の詳細をご参照ください。

体制

団長：(一社)一般社団法人 建築設備綜合協会 会長　村上 公哉　[芝浦工業大学教授]
副団長：(一社)一般社団法人 建築設備綜合協会 副会長　佐藤　英樹
　　　　[東京ガスエンジニアリングソリューションズ(株)
　　　　都市エネルギー営業本部　開発営業部長]
　　　　(一社)一般社団法人 建築設備綜合協会 理　事　佐藤　大輔
　　　　[東京電力エナジーパートナー㈱　販売本部法人営業部
　　　　EaaS技術グループマネージャー]
コーディネーター：(一社)一般社団法人 建築設備綜合協会 副会長　湯澤 秀樹
　　　　　　　　　[㈱日建設計総合研究所　執行役員]

概要

この度、（一社）建築設備綜合協会では、2024年10月5日～14日の期間に欧州ミッションを企画しました。
テーマは、「カーボンニュートラル実現に向けた建築設備の役割」です。
地球温暖化による気候変動を防止し、持続可能な社会をつくるために　カーボンニュートラルの実現は世界共通の課題です。
カーボンニュートラルを実現するためには、建築物のZEB化、再生可能エネルギー利用、資源循環、DX技術を活用したマネジメントなどの技術を導入する必要があり、その主役は建築設備と考えます。
欧州では2020年度に新築建物をZEBとすることを義務化し、世界最大級の水素プラントの構築など再生可能エネルギー活用を積極的に推進しています。
今回のミッションに参加することで欧州諸国の文化に触れ、先進事例からカーボンニュートラル実現に向けた建築設備の役割について有用な知見を得ることが期待できます。
視察先としては、以下を検討しております。
■デンマーク コペンハーゲン：カーボンニュートラル実現に向けた政策のヒアリングと水素関連施設の視察
■スウェーデン マルメ：100%再生可能エネルギーで運営されている街の視察
■イギリス ロンドン：「Smart Buildings Shoｗ」とスマートビルの視察 https://smartbuildingsshow.com/
■ドイツ フランクフルト：THE SQUAIREなどスマートビルの視察
　※スマートビルは環境認証（BREEAMやLEEDなど）を取得している建築物を予定しております。
本企画の趣旨をご理解の上、多数ご参加下さいますようご案内申し上げます。

募集要項

募集要項の詳細はこちら

欧州ＡＩ・ＩｏＴ最新動向視察団

実施期間

2019年10月26日（土）～11月4日（月） 10日間

体制

団長：（一社）建築設備綜合協会　会長　秋元　孝之（芝浦工業大学　教授）
コーディネーター：（株）日建設計総合研究所　上席研究員　湯澤　秀樹

概要

　（一社）建築設備綜合協会では、AI（人工知能）・IoT（Internet of Things）に関する欧州視察団を下記の通り企画いたしました。
　本視察はスペインのバルセロナで本年10月末に開催される世界最大級のIoT国際会議・見本市である“IoT Solutions World Congress 2019”への参加と合わせ、当協会会員のKNX協会にご紹介いただいたスマートビル、街ぐるみでIoTプラットフォームを活用しているバルセロナ市とコペンハーゲン市の取組に関する視察と現地関係者との意見交換を行います。
　近年、AIやIoTがあらゆる業界に導入され始めており、ビジネスモデルや社会構造に大きな変化が生じています。我が国の建築設備業界においてもAIやIoTの活用事例が見られますが、海外に対して遅れている面があり、ブレークスルーが必要と考えます。今回は欧州で統一IoT規格を作っているKNX協会と“国連電子政府ランキング2018”で1位となったデンマークの駐日大使館のご協力を得ることができ、より充実したミッションの企画が実現いたしました。AI・IoTが活用された状況を目で見て、関係者の話を聞き、その土地の文化を肌で感じた経験を共有することは、当協会並びに会員皆様にも大きな利益をもたらすものと確信しております。

成果の取り扱い

BE建築設備（令和2年3月号）にて報告書全文を掲載した。
「欧州ＡＩ・ＩｏＴ最新動向視察」研究会報告（抜粋）

Smart Cityにおける建築設備の基本要件研究委員会

期間

平成26年8月～平成28年2月

体制

委員長　湯澤　秀樹（日建総合研究所㈱　上席研究員）

概要

Smart Cityにおける建築設備の基本要件として、構築目的と、目的に応じた要求水準やシステム構成及び検討事項を明確にすることが重要であると考え、関連する事例を交えて、Smart Cityの創り方を建築設備の視点から整理し、かつ、会員企業の関連成果をＰＲ及び政策提言への活用を視野に入れた報告書の作成を行うことを目的とする。

成果の取り扱い

BE建築設備誌（平成28年5月号）にて報告書全文を掲載した。
「スマートシティ実現に向けた建築設備の基本要件について」研究会報告（抜粋）

セントラル個別空調システム研究会

期間

平成25年6月～26年3月

体制

委員長　田中　良彦（元東西科学産業㈱）

概要

セントラル空調システムは、①未利用エネルギーの活用が容易である　②高効率なCGSシステムと連携できる　③蓄熱空調システムとして省エネルギーや電力のピークシフトに貢献できる　④都市システムである地域冷暖房に接続できる　⑤熱の融通が可能である　などの大きな特徴を有しているにも関わらず、大型ビルまでもビル用マルチに席巻されている。
普及著しいビル用マルチの長所を満足し、同等以上の性能を有する「個別空調可能なユニット型空調システム」について議論を行い、その発注仕様書原案を作成した。

成果の取り扱い

BE建築設備誌（平成26年7月号）にて報告書全文を掲載した。
「セントラル個別空調システム」研究会報告（抜粋）

空調エネルギー計測パッケージ化委員会

期間

平成18年から23年

体制

委員長　(2008/4～2009/6)　射場本　忠彦（東京電機大学　教授）
(2009/6～2011/3)　野部　達夫　（工学院大学　教授）

概要

業務用ビルの省エネルギー推進の隘路となっているのが200 万棟とも言われるストックの既設ビルの省エネルギー対策である。当協会では、「空調計測パッケージ研究会」を発足させ、ビルオーナーに大きな費用負担をかけることなく既設ビルの熱量・流量・温度計測を行う方法について研究を行ってきた。その結果がこのマニュアルである。簡易な現場仮設で測定する方法と測定精度確保の両立を追求し、膨大なデータ測定と実ビルでの検証により実用可能な成果を得ている。

成果の扱い

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図書「現場仮設対応ー熱量・流量・温度計測マニュアル」（定価2000円）を平成25年12月に発刊